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FIREするのに必要な資産を試算してみたが、老後2,000万では足りない?

Road to FIRE | FIREするのに必要な資産を試算してみたが、老後2,000万では足りない? FIRE戦略
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国から老後のために2,000万貯めろと言われている気がしていますが、このblogのタイトルにもあるFIREをするために、次の目的で自分用にシミュレーションしてみました。

  • 記事に起こして見える化する
  • 確認結果より、今後の自分自身の行動を見直しする
  • 計算に利用するデータが自分のものではあるが、偶然にも当blogにアクセスした誰かの参考になれば

2023年現在、65歳まで延長雇用で働くのが普通になりつつありますが、健康寿命がだいたい70歳くらいと考えると、少なくとも10年間は豊かな老後を過ごしたい(=60歳までには仕事辞めたい)と思い、その前提でシミュレーションしてみました。

結果としては、事前の想像より厳しいものとなりました。。

  • 60歳でFIREするなら、6,000万円が必要
  • 55歳でFIREするなら、9,500万円が必要
  • 50歳でFIREするなら、1億2,200万円が必要

はじめに

Road to FIRE | FIREするのに必要な資産を試算してみたが、老後2,000万では足りない?

上の図のように

  1. 仕事をしながら貯蓄・投資で資産形成をする
  2. 仕事を辞める
  3. 引退後の生活費を賄うため、資産の取り崩しを行う

という流れを前提とします。

このあとの計算では、最初に2のFIREする年齢を決め、次に3の引退後の生活費を計算します。計算した生活費の合計が、2のFIRE時点での必要な資産となります。

モデルケース

家族構成

次の通りです。

年齢
自分45歳
非公表
長男10歳
次男8歳

寿命

人生100年時代と言われているので、計算上は100歳まで生きることにします。

また、計算上の前提条件として私が80歳のときに妻が他界するとしています。この前提は、年金の給付額が途中で減るリスクを考慮したもので、それ以外に深い意味はありません。

主要な支出

生活費

次の記事で生活費の実績を確認しましたので、それをベースにして考えます。

健康寿命の70歳までは年間500万円、80歳までは400万円、それ以降は300万円掛かることとします。

年齢年間生活費月間生活費
70歳まで500万円41.6万円
71-80歳400万円33.3万円
81歳以降300万円25万円

70歳以降の生活費が若干高い気もしていますが、想定外の出費も考慮してこの金額としました。

教育費

公立・私立、学部、浪人、大学院進学などの要因により変動が大きいとは思いますが、各学年で次の金額が掛かることにします。

学校1年2年3年4年合計
中学50万円50万円50万円150万円
高校100万円75万円75万円250万円
大学250万円150万円150万円150万円700万円

内訳は学費が主になりますが、入学金、受験料、塾代、教材費などで掛かる費用を概算で見積もりしてみました。

小学校については、今の生活費に含まれている前提としてゼロとしています。

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この予測通りだと、中学~大学で1人1,100万円掛かることになります。

引退後の収入

年金

2023年時点では65歳から給付ですが、将来的に70歳から給付となる悲観的な前提としました。

給付額は、ねんきんネットで確認します。

60歳で退職する場合
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https://www.nenkin.go.jp/n_net/ より

上の画面で「かんたん試算」を選ぶと、現在の給与60歳まで続く前提で、65歳から貰える年金額が試算できます。

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試算結果では、国民年金が年間718,813円、厚生年金が年間1,535,142円、合計額が年間2,253,955円でした。

月当たりの金額は187,829円です。

55歳で退職する場合

「詳細な条件で試算」で追加の情報を次の通り入力して、55歳で退職した場合の年金給付額を試算しました。

  • 55歳まで今と同じ給与
  • 55~60歳までは無職
  • 国民年金は付加保険料も合わせて払う

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試算結果では、国民年金が年間730,613円、厚生年金が年間1,295,318円、合計額が年間2,025,931円でした。

月当たりの金額は168,827円です。

厚生年金の加入期間が5年減った結果、合計の給付額が約10%減っています。

50歳で退職する場合

さらに、「詳細な条件で試算」追加の情報を次の通り入力して、50歳で退職した場合の年金給付額も試算しました。

  • 50歳まで今と同じ給与
  • 50~60歳までは無職
  • 国民年金は付加保険料も合わせて払う

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試算結果では、国民年金が年間742,613円、厚生年金が年間1,056,565円、合計額が年間1,799,178円でした。

月当たりの金額は149,931円です。

厚生年金の加入期間が10年減った結果、合計の給付額が約20%減っています。

FIRE達成年齢別の年金額

あくまで私の場合ですが、FIRE達成年齢別の年金試算額(年間)は次の通りです。

FIRE達成国民年金厚生年金合計年金額60歳を100
60歳718,8131,535,1422,253,955100.0
55歳730,6131,295,3182,025,93189.9
50歳742,6131,056,5651,799,17879.8

資産運用

退職時のポートフォリオ

現金(安全資産):株式(リスク資産)=1:1の割合で資産を保有している前提とします。

実際には、安全資産に国債を含めたり、リスク資産に外国債券・外国株式のような為替リスクの影響を受けるものがあったり、そもそも1:1の割合でいいのかといった議論など、いろいろと検討が必要なことが多そうですが、本試算では上記の前提としておきます。

資産運用

リスク資産(株式)については、平均的に次の運用ができる前提とします。

  • 株価が年平均1%上昇する
  • 配当利回りが年4%

結果的に、平均的には前提通りになるのかもしれませんが、実際には株価が大きく上がったり下がったりするので、その辺りを考慮したシミュレーションも別途必要そうです。

資産取り崩し

リスク資産(株式)については毎年、残高の8%を売却して資産の取り崩しを行う前提とします。

こちらも実際には、株価が上がったら多く売って、下がったら少しだけ売るといったオペレーションが発生するはずですが、今回の前提はこの通りとします。

また、葬式や死亡に関する費用として、死亡時に100~300万程度の資産が残っていることを前提とします。

試算結果

60歳でFIRE

現金3,000万円、株式3,000万円の合計6,000万円の資産でFIREスタートすると、100歳で残資産275万円となります。

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こちらは、資産・収入・支出をグラフ化したものです。年金の受給が始まる70歳までに4,000万円の資産取り崩しが発生します。

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70歳・資産2,000万円の状態からは年金による収入のおかげで、資産の減るペースが鈍ります。

55歳でFIRE

現金4,500万円、株式4,500万円の合計9,000万円の資産でFIREスタートすると、100歳で残資産175万円となります。

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こちらは、資産・収入・支出をグラフ化したものです。年金の受給が始まる70歳までに約6,500万円の資産取り崩しが発生します。

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60歳からFIREの場合と比べると無職期間が1.5倍の15年となり、1,000万の学費も追加で発生していますが、資産運用効果もいるため取り崩しする資産額は4,000万円の1.5倍である6,000万円に500万円の追加で済んでいます。

50歳でFIRE

現金6,100万円、株式6,100万円の合計1億2,200万円の資産でFIREスタートすると、100歳で残資産315万円となります。

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Road to FIRE | FIREするのに必要な資産を試算してみたが、老後2,000万では足りない?

こちらは、資産・収入・支出をグラフ化したものです。年金の受給が始まる70歳までに約9,000万円の資産取り崩しが発生します。

Road to FIRE | FIREするのに必要な資産を試算してみたが、老後2,000万では足りない?

60歳からFIREの場合と比べると無職期間が2倍の20年となるのと、2,000万の学費も発生しており、いくらお金があっても足りない気がしてしまいます。

まとめ

冒頭にも書きましたが、次の試算結果となりました。

  • 60歳でFIREするなら、6,000万円が必要
  • 55歳でFIREするなら、9,500万円が必要
  • 50歳でFIREするなら、1億2,200万円が必要

老後2,000万円問題

老後に向けて2,000万円必要という話だったのに、60歳で6,000万円も必要だなんて、おかしくないか?と思ったのですが、老後2,000万問題というのは65歳で2,000万円ということを知りました。

まあ、年金貰いながら資産取り崩しするって話なので、それはそうか。。

今回の試算では年金を70歳から支給の前提としましたが、試算結果から70歳時点で2,000万円程度の資産があれば100歳まで生きられそうです。

試算における課題

今回の試算においては次のような課題があるため、次の機会に考慮したうえで改めて試算してみたいと思います。

株価の増減やそれに伴う資産取り崩しの戦略が無い

FIRE後の資産取り崩しについて、株価が右肩上がりとなる前提としていますが、実際には株価が上がったり下がったりして、それに応じた資産取り崩しのルールが必要となるはずです。

例えば、株価が上がったときは株式を売却したり、株価が下がったら現金の取り崩しを多くしたり、資産における現金と株式の割合を調整したり、という戦略をルール化する必要があります。

株価の大幅減(○○ショック)を考慮していない

無職状態で○○ショックが発生して株価が半減、というようなリスクを全く考慮していないです。

例えば、60歳でFIREして65歳の時点で株価が半分になった場合のグラフを作成すると、80歳前後で資金が尽きます。

実際にこうなってしまった場合は、バイトをして収入を得る、生活レベルを下げる、といった選択をせざるを得なさそうです。。

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このようなケースを考慮すると、試算しただけの金額を貯めてもFIREに踏み切るのは勇気がいりそうです。

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